歯科衛生士の年収は中央値でいくら？最新の厚生労働省データをもとに平均年収との違いや年代・雇用形態別の収入目安を解説。年収が低いと言われる理由や、転職・スキルアップ・フリーランスなど年収を上げる方法も紹介します。
歯科衛生士の年収は平均でいくら？中央値との違いから解説
まず知っておきたいのが、歯科衛生士の平均年収です。
最新の公的統計では400万円に近い水準になっていますが、「平均年収＝多くの歯科衛生士が実際にもらっている金額」とは限りません。
平均と中央値の違いを理解すると、自分の給与水準をより冷静に判断できるようになります。
歯科衛生士の平均年収の目安
厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」を加工したjob tagによると、歯科衛生士の平均年収は396万円です。
同じ統計における平均年齢は36.4歳、月の労働時間は162時間となっています。
なお、job tagの年収は、賃金構造基本統計調査における、
「きまって支給する現金給与額×12か月＋年間賞与その他特別給与額」
によって算出されています。
つまり、単純に毎月の基本給を12倍した数字ではありません。
残業代などの各種手当や賞与を含んだ年間収入です。
そのため、「自分の月給×12」と396万円を比較すると、必要以上に自分の給与が低く見える場合があります。
「平均」と「中央値」は何が違うのか
平均と中央値は、似ているようでまったく違います。
たとえば、5人の年収が次のようになっているとします。
- Aさん：300万円
- Bさん：320万円
- Cさん：340万円
- Dさん：360万円
- Eさん：680万円
この場合、5人の平均年収は400万円です。
一方、低い順から並べたときに真ん中にいるCさんの340万円が中央値になります。
平均だけを見ると「この職場では400万円くらい稼げる」と感じますが、実際には5人中4人が400万円未満です。
これが、平均値だけを見ると実態とのズレを感じる理由です。
平均値は全員の数値を合計して人数で割ったもの、中央値は低い順または高い順に並べたときの真ん中の数値と覚えておきましょう。
なぜ歯科衛生士の年収は「平均」だと実態より高く見えることがあるのか
歯科衛生士は、年齢や経験年数、勤務先によって収入に差があります。
たとえば、新卒や20代前半の歯科衛生士と、長年勤務して主任・チーフなどを任されている歯科衛生士では、当然給与水準が違います。
さらに、勤務先によっても差があります。
一般的な歯科医院だけでなく、大規模な医療法人や病院、企業などで働くケースもあります。
一部の高年収層が含まれると平均値は上昇します。
そのため、「平均年収396万円なのに、自分は300万円台前半しかない」といった場合でも、それだけで極端に低いとは判断できません。
年齢、経験年数、地域、勤務先、年間休日、勤務時間など、条件をそろえて比較する必要があります。
また、厚生労働省は歯科衛生士の「年収中央値」を直接公表していません。
ネット上では「歯科衛生士の中央値は○万円」と書かれていることもありますが、その数字がどの調査をもとに算出されたものなのかは必ず確認しましょう。
【年代・経験年数別】歯科衛生士の年収・中央値の目安
歯科衛生士の年収を比較するときは、全年代をまとめた平均だけでなく、自分と近い年代や経験年数を見ることが重要です。
ここでは公的統計で確認できる年齢別・経験年数別の賃金傾向をもとに、年代ごとの特徴を整理します。
なお、厚生労働省は年代ごとの「年収中央値」を公表しているわけではないため、以下は中央値の確定値ではありません。
20代・新卒〜数年目の年収目安
20代、とくに新卒から数年程度の歯科衛生士は、全年代の平均年収396万円より低くなることが一般的です。
新卒の場合は、資格を取得していても臨床経験はほとんどありません。
入職後に、
- 診療補助
- 歯科予防処置
- 歯科保健指導
- 患者対応
- 院内業務
などを覚えながら経験を積んでいく段階です。
そのため、給与もスタートラインに近い水準になります。
ただし、20代のうちでも経験を積み、一人で担当患者を持てるようになったり、専門的な処置を任されたりするようになると給与が上がるケースがあります。
「平均396万円だから、新卒でもそれくらいもらえる」と考えないことが大切です。
30代・中堅の年収目安
30代になると、臨床経験が10年前後になる歯科衛生士も増えてきます。
一般的な診療業務だけでなく、
- 後輩の教育
- 新人歯科衛生士の指導
- 院内マニュアルの作成
- 患者管理
- 自費診療のカウンセリング
などを任される人も出てきます。
そのため、20代より収入が上がりやすい年代です。
一方で、ここで給与の伸び悩みを感じる歯科衛生士も少なくありません。
勤務している医院に主任やチーフなどのポストがなければ、臨床経験が増えても役職による大幅な給与アップにつながりにくいためです。
「仕事はできるようになった。でも給料があまり変わらない」
30代でこう感じ始めたら、現在の医院に今後の昇給ルートがあるのかを確認してみる時期でもあります。
40代以降・管理職クラスの年収目安
40代以降では、経験豊富な歯科衛生士として勤務するだけでなく、主任やチーフ、教育担当などを任される人もいます。
管理業務や教育業務が給与へ反映される職場なら、年収アップも期待できます。
ただし、歯科衛生士の場合、年齢を重ねれば自動的に年収が大幅に上昇するとは限りません。
勤務先に役職がなかったり、給与テーブルが明確に設けられていなかったりすると、長く勤務していても昇給幅が小さいケースがあります。
40代以降で年収を上げたい場合は、「勤続年数を増やす」だけではなく、管理職や専門性の高い業務など、給与へ反映される役割を持てるかが重要になります。
【雇用形態別】歯科衛生士の年収はどう変わる？
歯科衛生士の収入は、正社員・パート・フリーランスなど働き方によっても大きく変わります。
年収だけで比較するのではなく、勤務時間や賞与、社会保険、休日なども含めて考えることが大切です。
正社員｜勤務医院・法人規模によって差がある
正社員の歯科衛生士は、毎月の基本給に加え、資格手当、職務手当、残業代、賞与などを含めて年収が決まります。
同じ歯科衛生士でも、勤務先によって給与体系は大きく異なります。
特に確認したいのは、
- 基本給
- 歯科衛生士手当
- 賞与
- 昇給制度
- 役職手当
- 残業代
- インセンティブ
です。
求人票に「月給30万円」と書かれていても、基本給が低く、各種手当を含めて30万円になっている場合があります。
賞与が基本給を基準に計算される職場では、月給だけを見て転職すると想定より年収が低くなることもあります。
転職時には「月給」ではなく「想定年収」で比較することが重要です。
パート・アルバイト｜時給換算で比較する
パート・アルバイトの場合は、年収より時給を見るほうが比較しやすいでしょう。
厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査をもとにしたjob tagでは、歯科衛生士の1時間あたりの賃金は、一般労働者で1,976円、短時間労働者で2,014円となっています。
ただし、一般労働者の数値は残業代・賞与を含む年収から算出されている一方、短時間労働者は残業代・賞与を含まないため、単純比較には注意が必要です。
パートの場合、
- 週何日働くか
- 1日何時間働くか
- 社会保険へ加入するか
- 扶養内で働くか
によって年間収入が大きく変わります。
「正社員より年収が低い＝条件が悪い」とは限りません。
育児や介護などとの両立を重視する場合は、時給と勤務時間のバランスで考えたほうがよいでしょう。
フリーランス・業務委託｜収入の上限を広げられる可能性がある
歯科衛生士には、正社員やパートだけでなく、フリーランス・業務委託という働き方もあります。
複数の歯科医院と契約したり、歯科関連企業の仕事を受けたり、臨床経験を活かして別のサービスを提供したりする方法です。
勤務先から毎月固定給を受け取る働き方ではないため、案件単価や稼働時間によって収入は大きく変わります。
その分、働き方によっては正社員より収入を増やせる可能性もあります。
一方、案件を自分で獲得する必要があり、収入が安定しないリスクもあります。
社会保険や税金、確定申告なども自分で管理しなければなりません。
「フリーランス＝必ず高年収」と考えるのではなく、収入と自由度、安定性のバランスを見て判断しましょう。
歯科衛生士は「年収が低い」と言われるのはなぜ？
歯科衛生士は国家資格が必要な専門職です。
それにもかかわらず、「仕事内容の割に給料が低い」と感じる人がいるのはなぜなのでしょうか。
その背景には、個人の能力だけではなく、歯科医院の組織構造や給与の上がり方が関係しています。
専門職なのに昇給ルートが少ない構造
一般企業では、経験を積むことで、
一般社員 → 主任 → 係長 → 課長 → 部長
といった形で役職が上がり、それに合わせて給与が上がるケースがあります。
一方、歯科医院は比較的小規模な組織も多く、そもそも役職の数が限られています。
歯科衛生士として10年経験を積んでも、医院にチーフや主任などのポストがなければ、役職による給与アップは期待できません。
経験が増えて任される仕事は増えたのに、給与はそれほど変わらない。
この構造が、「歯科衛生士は給料が低い」と感じる理由の一つです。
診療報酬制度が歯科衛生士の給与水準に与える影響
歯科医院の収入には、保険診療における診療報酬が大きく関係します。
一般企業であれば、商品の価格を上げたり、新しいサービスを作ったりすることで売上を増やせます。
一方、保険診療では診療報酬の点数が決められており、医院が自由に価格を設定できるわけではありません。
そのため、人件費だけを自由に大幅アップすることが難しい医院もあります。
もちろん、自費診療の割合や患者数、経営状況などによって事情は異なります。
ただ、「歯科衛生士が頑張れば、その分だけ給与が上がる」という単純な仕組みになりにくい点は理解しておきたいところです。
看護師など他の医療系専門職との年収比較
同じ医療系国家資格として、歯科衛生士と看護師の給与を比較されることがあります。
厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査をもとにしたjob tagによると、平均年収は、
- 歯科衛生士：396万円
- 看護師：524.7万円
となっています。
単純な平均年収では、看護師のほうが約129万円高い計算です。
ただし、看護師の平均年齢は42.1歳、歯科衛生士は36.4歳と違いがあります。
また、看護師には病院勤務や夜勤のある働き方も多いため、仕事内容や勤務時間、手当の条件も異なります。
そのため「看護師のほうが絶対に得」と単純比較することはできませんが、平均年収だけを見ると看護師のほうが高いことは事実です。
歯科衛生士は「勝ち組」なのか？他職種との年収比較
ネットでは「歯科衛生士は勝ち組」「食いっぱぐれない資格」と言われることがあります。
確かに、歯科衛生士は資格職であり、需要の高さという意味では大きな強みがあります。
ただし、需要が高いことと、高年収であることは別の話です。
有効求人倍率2.78倍という需要の高さと年収水準のギャップ
厚生労働省のjob tagによると、令和7年度の歯科衛生士の有効求人倍率は全国で2.78倍です。
求職者1人に対して複数の求人がある状態であり、採用需要の高い職種であることが分かります。
一方、平均年収は396万円です。
つまり、
「必要とされている職種＝非常に高い給与を得られる職種」ではありません。
需要が高ければ転職先を見つけやすいというメリットはありますが、それだけで年収500万円、600万円へ上がっていくわけではありません。
年収を上げるには、需要の高さを活かして、より条件の良い勤務先を選ぶ視点が必要です。
「食いっぱぐれない資格」と年収の実態は別軸で考える
歯科衛生士の強みは、国家資格を持ち、専門的な仕事ができることです。
結婚や出産、育児などで一度現場を離れたあとに復職する人もいます。
全国各地に歯科医院があるため、引っ越した場合にも資格を活かして働ける可能性があります。
こうした意味では、「仕事を見つけやすい資格」という評価には一定の理由があります。
ただし、
「仕事が見つかりやすい」
と、
「高年収になりやすい」
は別です。
歯科衛生士を「勝ち組か、負け組か」という二択で考えるより、安定性・働きやすさ・収入・キャリアの広げやすさを分けて考えるほうが現実的でしょう。
歯科衛生士が年収を上げるためにできること
歯科衛生士の平均年収を知って、「やっぱり思ったほど高くない」と感じた人もいるかもしれません。
しかし、平均年収はあなたの年収の上限ではありません。
勤務先を変えたり、専門性を高めたり、働き方そのものを変えたりすることで収入を上げられる可能性があります。
昇給・キャリアアップが見込める医院へ転職する
最も分かりやすい方法が、より条件の良い職場への転職です。
ただし、「月給が2万円高い」という理由だけで転職先を決めるのはおすすめできません。
確認したいのは、
- 基本給
- 賞与
- 毎年の昇給実績
- 役職手当
- 資格手当
- インセンティブ
- 残業時間
- 年間休日
などです。
特に20代で転職する場合は、現在の給与だけでなく「5年後にどのくらいまで上がる可能性があるか」を確認しましょう。
月給が高くても、その後まったく昇給しない医院なら、長期的には収入が伸びません。
スキルアップ・資格取得による単価アップ
専門性を高めることも、収入アップにつながる可能性があります。
たとえば、
- 歯周病領域
- インプラント
- 矯正歯科
- 訪問歯科
- ホワイトニング
- 予防歯科
など、特定領域の経験を積む方法があります。
認定資格を取得しただけで必ず給与が上がるわけではありません。
重要なのは、取得した資格や身につけたスキルを評価してくれる勤務先を選ぶことです。
「資格を取る → 今の医院で給与が上がる」とは限らないため、取得前に資格手当や評価制度があるか確認しておきましょう。
フリーランス・業務委託という働き方の選択肢
勤務歯科衛生士として給与を上げるだけでなく、働き方そのものを変える選択肢もあります。
フリーランス・業務委託として複数の医院や企業と仕事をしたり、臨床経験を別の仕事に展開したりする方法です。
たとえば、歯科衛生士としての経験は、
- 歯科医院での業務委託
- 歯科関連企業のサポート
- セミナー・教育
- 歯科分野の記事執筆・監修
- SNS・コンテンツ制作
- 歯科医院向けのサポート業務
などにも応用できる場合があります。
もちろん、フリーランスになれば自動的に年収が上がるわけではありません。
案件獲得や営業、税金、社会保険なども自分で管理する必要があります。
そのため、「今の給与が低いから、とりあえずフリーランスになる」という考え方ではなく、どの経験をどう収入へ変えていくのかを考える必要があります。
D.HITでは、歯科衛生士に特化したキャリアコーチングや人材紹介を通して、転職だけでなく、これまでの経験を活かしたキャリアの選択肢を一緒に整理しています。
「もっと年収を上げたいけれど、今の医院で昇給を待つべきなのか」
「転職すれば本当に条件が良くなるのか」
「臨床以外の仕事にも興味がある」
こうした段階からでも、一度自分のキャリアを整理してみると、次に取るべき行動が見えやすくなります。
歯科衛生士の年収・中央値に関するよくある質問
最後に、歯科衛生士の年収や中央値についてよくある疑問をまとめます。
平均年収だけでは判断しにくい部分もあるため、自分の年齢や働き方と照らし合わせながら参考にしてください。
歯科衛生士は勝ち組ですか？
年収だけを基準に「勝ち組」と断定することはできません。
歯科衛生士の平均年収は396万円であり、医療系資格のなかで突出して高年収というわけではありません。
一方で、令和7年度の有効求人倍率は2.78倍で、資格を活かせる求人需要があります。
国家資格による専門性や転職のしやすさ、働く地域を変えても資格を活かしやすい点などは強みといえるでしょう。
「勝ち組かどうか」より、自分が何を重視して働きたいのかで判断することが大切です。
歯科衛生士と看護師、どちらが給料はいいですか？
平均年収だけで比較すると、看護師のほうが高くなっています。
厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査をもとにしたjob tagでは、歯科衛生士の平均年収が396万円なのに対し、看護師は524.7万円です。
差は約129万円です。
ただし、平均年齢や勤務形態が異なり、看護師には夜勤手当などが含まれるケースもあります。
そのため、給与だけで仕事内容の優劣を判断するのではなく、勤務時間や休日、夜勤の有無なども含めて比較しましょう。
35歳の歯科衛生士の年収はどのくらいですか？
35歳だけを対象にした「年収中央値」の公的な確定値はありません。
なお、令和7年賃金構造基本統計調査をもとにした歯科衛生士全体の平均年齢は36.4歳、平均年収は396万円です。
そのため35歳前後で自分の年収を比較する際には、396万円を一つの参考値にはできます。
ただし、勤務地域や経験年数、役職、勤務先、賞与などによって大きく変わります。
「35歳なら396万円もらえて当然」という意味ではない点には注意してください。
歯科衛生士の年収が低いのは地域による差が大きいですか？
地域差はあります。
歯科衛生士の給与は、地域の賃金水準や人材需要、歯科医院の経営状況などの影響を受けます。
そのため、全国平均だけで自分の年収が高い・低いと判断するのは適切ではありません。
転職を考えている場合は、全国平均ではなく、自分が働きたい都道府県や通勤圏内にある求人の給与水準を比較するほうが実用的です。
まとめ｜歯科衛生士の年収は「平均」だけで判断しないことが大切
厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査をもとにしたjob tagによると、歯科衛生士の平均年収は396万円です。
ただし、この数字を見て、
「396万円より低いから自分は給料が安い」
とすぐに判断する必要はありません。
平均値は高年収層の影響を受けます。
また、平均年収396万円は平均年齢36.4歳の歯科衛生士を含む全年代のデータです。
20代前半の歯科衛生士と40代の経験豊富な歯科衛生士を同じ数字で比較することはできません。
一方、中央値は年収順に並べたときの真ん中に位置する数字なので、収入の「真ん中」を把握するうえで有用な指標です。
ただし、厚生労働省は歯科衛生士の年収中央値そのものを公表していません。
そのため、ネット上にある「歯科衛生士の年収中央値○万円」という数字だけを鵜呑みにせず、出典を確認することが重要です。
自分の給与が適正かを考えるなら、
- 年齢
- 経験年数
- 地域
- 雇用形態
- 勤務時間
- 賞与
- 役職
- 勤務先の規模や給与制度
まで含めて比較しましょう。
そして、現在の給与に不満がある場合も、「歯科衛生士だから年収は上がらない」と諦める必要はありません。
昇給制度のある医院へ転職する、専門性を高める、役職を目指す、フリーランス・業務委託を検討するなど、選択肢はあります。
D.HITでは、歯科衛生士に特化したキャリアコーチングや人材紹介を通して、今の年収だけではなく、これからどのようなキャリアを作れば収入や働き方を改善できるのかまで一緒に整理しています。
平均年収と比べて落ち込むのではなく、まずは「今の自分の経験なら、どんな働き方・収入を目指せるのか」を知るところから始めてみてください。